近年、様々な業界でDX化が推進されています。
飲食業界もDX化が求められている業界の一つではありますが、様々な問題が存在しています。
しかし、
「そもそも飲食業界がDX化を推進するメリット・デメリットって何？」
「実際に飲食業界のDX化推進例って存在するの？」
といった疑問が出てくるのではないでしょうか。
そこで本記事では、飲食業界がDX化を推進するメリット・デメリットや実際の推進事例を3つ紹介していきます。
そもそも飲食業界のDX化とは
そもそもDXとは、デジタルトランスフォーメーションの略であり、技術革新にて得たテクノロジーを活用して人々の生活を豊かにする、といった考えた方のことを指します。
日本政府が主体となり、飲食業界以外の他の業界にもDX化を推進しているのです。
飲食業界のDX化とは、完全自動レジ・モバイルオーダー・キャッシュレス決済・POSシステムなど が挙げられます。
また、飲食業界は年々人手不足が深刻となっており、人間しか対応できない部分以外は、システムによる業務負担の経験が必要と言えるでしょう。
さらに、新型コロナウイルスの影響で決済方法の電子化など、今までは着手されていなかった部分もDX化が進んでいます。
飲食業界がDXを推進するメリット
飲食業界がDX化を推進するメリットは、大きく分けて以下の3つ存在しています。
- 業務負担の軽減
- 販促力向上
- 情報発信
メリット1：業務負担の軽減
従来のレジ業務や予約対応を自動レジや自動予約システムに切り替えることで、スタッフの抱えている業務負担の軽減が可能です。
例えば、完全自動レジを導入することで、人間がレジ対応を行う必要がなくなり、別の業務対応が可能になります。
また、人間がレジを対応する場合、低確率ですがレジの打ち間違えによるミスが発生することもあります。
しかし、自動レジが業務を対応することで、正確に金銭管理を任せられるでしょう。
DX化を推進することで、従来の業務を機械に任せて業務を軽減するだけではなく、抱えるスタッフの人数を減らすことも可能です。
スタッフを抱える人数が少なくなれば、人件費の削減になりますので、より高い利益を追求できるでしょう。
メリット2：販促力向上
DX化を推進することで、来店した顧客の正確な情報や潜在ニーズをいち早く入手可能です。
Web上からの予約を完全に自動化していれば、スタッフが対応することなく店の予約状況・スケジュール管理が可能になり、会員情報も簡単に確認できます。
また、データとして顧客の潜在ニーズを獲得できれば、他にはない商品の開発やサービスを提供可能です。
さらに、自社の潜在ニーズに関する情報を集めることで、自社が抱えている顧客にしかヒットしない効果的な販促手段も提供できるでしょう。
メリット3：情報発信
飲食店が新規顧客を獲得していくためには、あらゆるメディア・SNSなどで情報発信が必要です。
大手飲食チェーンであれば発信した情報に注目が集まりますが、小中規模の飲食店では、顧客に対して積極的に自社情報を発信していかなければ、自社について顧客に知ってもらうことができません。
そのため、DX化を推進して自社サイトに会員登録している顧客に対して、定期的に自動でメルマガを発信したり、ある程度認知されている場合はスマホ向けアプリを展開することで、大きく認知拡大が期待できます。
また、自社ブログなどのメディアサイトを運営し情報発信することで、顧客は店舗に行くことなく新しい情報を入手できます。
新型コロナウイルスの影響により、店舗の来店状況・営業時間が日々変わっていくため、顧客側としても、役に立つ情報と言えるでしょう。
飲食業界がDXを推進するデメリット
飲食業界がDXを推進するデメリットは、大きく分けて以下の2つ存在しています。
- 初期費用がかかる
- システムについての教育が必要になる
デメリット1：初期費用がかかる
飲食業界はDX化を推進することで、様々なメリットが存在しますが、新しいシステムや機材を導入する際には、初期費用が発生します。
DX化の推進はまだまだ小中規模の飲食店には広がっていないため、専用のシステムや機材導入のコストは安価ではありません。
また、既存のシステムや機材を交換する必要があるため、処分費用などもかさみます。
そのため、小中規模の飲食店にとって、ITツールの導入自体がデメリットになる可能性が高いです。
デメリット2：システムについての教育が必要になる
コスト面でDX化推進ができる場合でも、導入したITツールに関して、既存のスタッフに新しく教育が必要になります。
システムに関する教育がうまくいかない場合は、導入したツールが定着することなく、DX化の推進が失敗してしまう可能性もあります。
そのため、自社の問題点を把握した上で、段階的に導入できるツールやベンダーからのサポートが豊富なツールを導入する必要があるでしょう。
飲食業界のDX推進事例3選
飲食業界でDXを推進している、以下3つの事例を紹介していきます。
ゑびや大食堂・「IoTツールを活用した的中率の高い来店予測が可能」
ゑびや大食堂三重県の老舗飲食店であり、いち早くDX化推進を行なってる企業です。
店内にと店頭に複数の高性能IoTカメラを設置しておき、通行人や来店客の画像解析を行い、的中率の高い来店予測を可能にしています。
細かい画像解析だけではなく、天気予報の情報を組み合わせることで、90%以上の確率で1日の来店者数を割り出すことが可能です。
1日の来店者数が事前に把握できれば、無駄なく食材の仕入れや当日のシフトを作成できます。
仕入れと人的リソースを最適にすることで、食事ロスや人員過多などを削減し、最適な店舗運営を可能にしています。
また、最適な人員で運営することで、食事提供スピードが向上し、顧客満足度が向上しています。
CRISP SALAD WORKS（クリスプサラダワークス）・「完全キャッシュレス・レジレスによる人的コストのカットに成功」
CRISP SALAD WORKS（クリスプサラダワークス）とは、東京都を中心に展開しているカスタムサラダ専門店です。
株式会社CRISPが提供するテイクアウトに特化したモバイルオーダーシステム「PLATFORM」を採用することで、店舗に存在するレジを完全自動化し、顧客からのオーダーも完全セルフといったDX化を推進しています。
そのため、完全キャッシュレス・レジレスを実現しており、無駄な部分に人的リソースを費やしていません。
ただし、来店した顧客に対しては、浮いた人的リソースを活用して、他店舗以上の丁寧な接客で、ファンを増やし店舗の価値を高めています。
ブルームダイニングサービス・「原価の可視化による徹底的なコストカット」
ブルームダイニングサービスは、居酒屋やバー・ホルモン専門店などを展開している飲食店です。
DX化する以前では、食材の仕入れを電話とFAXで行なっており、紙ベースで届いた請求書を確認して支払っていました。
しかし、商品発注業務などを新たな受発注システムに移行することで、仕入れ業務を徹底的に管理・効率化しています。
また、別システムと連携して仕入れた食材や備品の原価を可視化しています。
そのため、細かい部分でも無駄を省き、業務効率化・売上向上を成功させています。
まとめ
以上、飲食業界がDX化を推進するメリット・デメリットや実際の推進事例を3つ紹介していきました。
飲食店のDX化を推進することで、スタッフの業務負担が軽減され、無駄なコストを省き売上向上が期待できます。
しかし、DXの推進にはデメリットも存在していますので、本記事で紹介している実例を参考に、自社に合った形でDX化を進めてみてはいかがでしょうか。
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